教育研修・福利厚生制度Educational training and welfare system
豊富な教育研修制度
関電パワーテックでは、個々の成長に応じて様々な研修制度を用意。
また、テーマ別、事業所別での社員教育を実施しているので、どなたでも安心して仕事に取り組むことが可能です。
※2024年度実績
階層別教育
各階層(スキル)による階層別の教育
- 新任管理者教育
- 役付アドバンス教育
- 新任役付教育
- 上級社員教育Ⅱ
- 上級社員教育Ⅰ
- 中級社員教育
- 初級社員教育
- 新入社員教育(中途採用)
- 新入社員教育(新卒採用)
テーマ別教育
年度教育計画によりテーマ、実施内容等を決定。
- 新規出向者受入教育
- 人権啓発教育
- メンタルヘルス教育
- コンプライアンス教育
- 論理的思考力育成教育
- 女性社員教育
- コーチング教育
- 評価者教育
部門別専門教育
発電設備等の安全性および信頼性確保のため必要となる知識、技能の習得はもとより、当社の持続的成長を支える技術力向上のため、それぞれの分野で必要となる専門的な教育を実施。
火力事業本部
- 新任研修
(火力部門概要、発電設備基礎) - 専門研修Ⅰ
(発電所設備基礎、安全、品質管理、計装設備、QC基礎) - 専門研修Ⅱ
(発電所設備中級、HE・HF、QC問題解決) - 専門研修Ⅲ
(安全、性能管理、品質管理、石炭火力発電所見学) - シミュレーター研修
- OJTスキル研修 など
原子力事業本部
- 原子力初級技術者研修
- 原子力事業所技術課員向け
eラーニング - 原子力放管教育研修(初級・上級)
- 環境管理部門専門教育(初級・中級)
- 放管計装社員研修(初級・中級)
- 化学管理研修(初級・中級・上級)
- 中堅社員専門教育 など
職場内教育
各職場の年度計画や部門が定める要領等に基づき実施。
教育・研修プログラム例
※教育・研修時期は目安
※専門教育の一例
※2024年度実績
※上記以外にも、多くの研修があるため入社時に専門的な知識が無くても活躍している社員が多数います。
充実の福利厚生
- 福利厚生
- 関西電力グループ福利厚生(健康保険組合、自動車保険、傷害保険、団体保険、持株会制度)、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、寮・社宅制度、財形貯蓄制度、確定拠出年金制度、積立年金・貯蓄制度、人間ドック・婦人科検診支援制度、生活協同組合加入者医薬品購入支援、カフェテリアプラン制度、禁煙外来治療補助、全額会社負担によるインフルエンザ予防接種費用支援制度 など
- 慶弔見舞金
- 弔慰金、障害見舞金、傷病退職見舞金、結婚祝金、出産祝金、家族弔慰金、災害見舞金など
- 資格取得支援制度
-
資格取得支援を積極的に行っており、取得した資格に応じて会社から合格祝い金を支給しています。対象となる資格は100種以上あります。
下記は、対象となる資格の一例です。
■ボイラー技士 2級
■消防設備士 乙種
■電気工事施工管理技士 2級
■土木施工管理技士 2級
■建築施工管理技士 2級
■管工事管理技士 1級
■高圧ガス製造保安責任者
- 丙種化学
- 冷凍3種
■放射線取扱主任者 第2種
■電気主任技術者 第3種
■情報処理技術者(ITパスポート)
■電気工事士 第2種
■電気工事施工管理技士 2級
(2024年度時点)
働く環境への取り組み
メンタルヘルス・時間外労働対策
ストレスチェックの実施により定期的にストレス状況の検査を行い、従業員が自らのストレス状態に気づく機会を提供しています。その結果を職場改善活動につなげる取組みや、セルフケア・ラインケアの充実を図るとともに、保健師や社外カウンセラーなどによる相談窓口を整備しています。
女性活躍
仕事を通して女性が活き活きと輝いて活躍できるよう、女性の活躍を推進するための行動計画を策定し取り組んでいます。また、女性社員を対象にした「女性社員教育」や女性社員の部下を持つ上司を対象にした「女性社員の部下を持つ管理者教育」を実施しています。
また、福井県の「ふくい女性活躍推進企業」として認証・登録しています。
育児・介護のための休業・短時間勤務制度
社会が大きく変化する中で、一人ひとりが希望や選択に基づき、多様な働き方が求められています。当社では各種制度により育児・介護が必要な従業員を支援し、男性従業員も育児に参画しやすくなっています。
<男性の育児休業等取得率> 2023年度:16.7%*(3名/18名)(2023年度の女性育児休業取得率:100.0%)
*:(2023年度内に育児休業等を開始した男性従業員数+小学校就学前の子の育児を目的とした休暇制度を利用した
男性労働者の数の合計3名)÷2023年度内に配偶者が出産した男性従業員数18名
フレックスタイム勤務制度
働き方改革の機運が社会的に高まる中、当社においても多様で柔軟な働き方の実現、生産性の向上を目的とし、「フレックスタイム勤務制度」を導入しました。この制度は「フレキシブルタイム」(7時~10時、15時~22時)と「コアタイム」(10時~15時)※を基本に、始終業時刻を各自が自主的に設定し働くことができるものです。制度のねらいを理解し、従業員一人ひとりが「オン」と「オフ」を意識しながら仕事と生活の調和が図れる職場づくりを目指します。
※交替勤務者および、一部事業所は適用除外